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21世紀の日蓮仏法

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都議選2017検証・全国支援はどの程度票になったか

今年の都議選では、全国から延べ70万を超える同志が、支援のために戸田講に結集したそうです。

それはいいのですが、問題は、この人海戦術がどれだけ実際の得票に結び付いたかです。

今回、得票数は前回より10万ほど延びています。したがって今回は、この10万を全国支援の成果と考えます。



10万票というと大きいように思えますが、支援の規模と比較しないと、真の意味は見えてきません。

算数ができれば誰もが分かることですが、7人がかりでようやく1票が取れた計算になります。

7人中6人は得票ゼロです。

なおこの計算には、電話による支援は含まれていません。

実際には、10人で1票も取れていないと考えられます。



現場の声を聞くと、選挙区に入ったはいいが、誰も知り合いがいないので、買い物をしながら初対面の店員に頼んだというケースが数多くありました。

これでは、得票に結び付かないのは当たり前です。

それ以前に、このような行為は戸別訪問となり、立派な選挙違反です。

縁故のない選挙区に入っても、何の意味もないだけでなく、選挙違反を誘発してしまいます。このような形式的な支援は今後見直すべきです。



形式だけの戦術が相変わらず続いているのは、創価学会に算数のできる幹部がいないからでしょう。

今後は、幹部登用には算数のテストが必要ですね笑

肝心の所帯増を後回しにして、応援頼みでその場しのぎしようという考えは、「日蓮と同意」とは言えません。

大聖人の誓願は、あくまで広宣流布です。

折伏によって世帯を増やし、結果として自然に票も増えていくのが、本来あるべき信心の戦いなのです。



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